スポーツ施設 利用へ協定…都と大学・企業

2018年04月10日 | 東京オリンピック

こうした状況を受け、都は、大学や企業が所有するスポーツ施設を、都内のスポーツ団体や個人が有料で使えるようにする取り組みを開始。９日には、八王子市や荒川区などにキャンパスを持つ首都大学東京と、学生の部活などがない日に、テニスコートや球技場、体育館などを貸し出してもらう協定を交わした。 小池知事は３ ...

続きを読む

前後の記事

• 前の記事: 企業家とは更地の開拓者だ／リネットジャパングループ 代表取締役社長 黒田武志 Takeshi Kuroda
• 次の記事: 五輪へ“風通し”重視…競泳代表は女子レスリングが反面教師

新着の記事